北海道医療新聞社

▼バックナンバーはこちらから
週刊:北海道医療新聞

2018年(平成30年)1月12日付 

道医部会が勤務医数を調査、全道伸び率12年で2%

 本道の勤務医数の伸び率は、12年で2%にとどまることが、道医(長瀬清会長)勤務医部会の調査で分かった。札幌市の医療機関で大幅増が目立つ一方、釧根地域は4割の大幅減になるなど一極集中が顕在化。偏在は内科や外科、整形外科、脳神経外科といった診療科にも色濃く表れた。
 全道の病院を札幌市、旭川市とその他9地域に分類して2002年度、14年度、16年度の状況について、17年6月に調査した。
 02年度と14年度の両方の状況を回答した297病院を比較すると、札幌市は12年間に278人(18%)増と伸びが顕著。ほかに十勝31人(12%)増、旭川市28人(5%)増、道南20人(7%)増だった。

 


専攻医1次登録、道内採用260人に

 日本専門医機構が公表した専攻医1次登録状況によると、本道は臨床検査を除く18基本領域で合計260人(全国7,791人)が採用。2016年度に研修を始め、2年目を迎えた道内初期臨床研修医(332人)の8割近い水準となった。
 領域別では内科が最多の81人(同2,527人)、次いで外科32人(同767人)、麻酔科19人(同457人)などの順で、総合診療は9番目に多い10人(同153人)となっている。

 


北大保健科学、心不全の前段階心エコー評価法を開発

 北大保健科学研究院の岡田一範助教らの研究グループは、循環病態内科学教室(安斉俊久教授)の協力で、心不全の前段階である左室の「硬さ」の増大を心エコーで評価する新たな手法を開発した。心房収縮期に左房から肺静脈へ逆行する血流量と、左室へ向かう血流量の比を計測することで、非侵襲的に精度よく左室硬さを評価できることを実証した。

 


新さっぽろ脳神経外科、地域包括ケアモデル事業に参加

 札幌市厚別区の新さっぽろ脳神経外科病院(中川俊男理事長、山村明範院長・135床)は、地元スーパーなど民間企業が主体となった地域包括ケアシステムのモデル事業に参加。スーパーマーケットのポイントカードを介して患者情報を共有し、健康相談や診療などに役立てている。
 同モデル事業は、経済産業省の健康寿命延伸産業創出推進事業の一環で、地域密着型スーパーを6店舗展開するホクノーと、ヘルスケア関連事業を道外で展開する凸版印刷が中心的な役割を担っている。

 


中村記念、HAL単関節タイプを脳卒中で活用

 札幌市中央区の中村記念病院(中村博彦理事長・499床)は、HAL単関節タイプを、脳卒中患者のリハビリに治療早期から積極的に取り入れ、開始時に平均30点未満だったFIMは、終了時に72点まで上昇。麻痺の重症度が高い症例の上肢回復に効果を発揮している。
 同病院では、2015年にHAL単関節タイプを導入。以降、17年5月までに入院した脳卒中患者のうち、発症から180日が経過した慢性期患者や、神経難病患者らを除く22人に、麻痺の回復程度を6段階で表す「ブルンストローム・ステージ」(BRS)と、運動、認知項目で評価する「FIM」を用いて使用前後の効果を検証した。
 


●18年度予算案1.4%増加 勤務環境改善に18億─厚生労働省
●人生の最終段階決定プロセス、ガイドライン見直しへ
●国立大付属病院、経営利益が5年ぶりに増加
●勤医協中央、THA後の杖歩行自立を検証


ご注意/このサイトに掲載されている記事、写真、図表などの流用・無断転載を禁じます。